日本語による出版物
加藤雅俊「スタートアップの経済学ー新しい企業の誕生と成長プロセスを学ぶ」（有斐閣）, 2022年8月1日.
加藤雅俊「スタートアップ企業の成長─創業活動を通した経済活性化へ向けて─」，大橋弘,・財務省財務総合政策研究所 (編) 『イノベーションの研究―生産性向上の本質とは何か』所収，pp.125-160, きんざい，2018年10月.
加藤雅俊 「スタートアップ企業の成長─創業活動を通した経済活性化へ向けて─」『「イノベーションを通じた生産性向上に関する研究会」報告書』，財務省財務総合政策研究所，2018年3月．
加藤雅俊 「スタートアップ企業のイノベーション活動」，『商工金融』，2018年6月．
加藤雅俊，グローバル市場における構造-成果関係: 予備的分析. 経済学論究, 69(1), 223-235，2015年6月.
加藤雅俊，「イノベーションとアントレプレナーシップ」，土井教之・宮田由紀夫（編）『イノベーション論入門』（中央経済社），2015年3月．
岡室博之・加藤雅俊，「スタートアップ企業における雇用の成長と構成変化の決定要因 ―研究開発型企業とそれ以外の企業の比較分析―」, 『フィナンシャルレビュー』（財務省財務政策総合研究所），112号， 2013年1月．
加藤雅俊・長岡貞男，「日本の石油産業における組織再編とパフォーマンス―輸入自由化による競争条件の変化の影響―」，TCER Working Paper Series J-6, 東京経済研究センター，2012年6月．
加藤雅俊・小田切宏之，「ライフサイエンス・バイオテクノロジー分野における大学教育組織の展開と産学共同研究」，NISTEP Discussion Paper, No. 59, 文部科学省科学技術政策研究所，2010 年1 月．
加藤雅俊・小田切宏之，「大学教育組織の展開と産学連携－ライフサイエンス・バイオテクノロジー分野の実証分析－」，元橋一之(編) 『日本のバイオイノベーション－オープンイノベーションの進展と医薬品産業の展開－』所収，白桃書房，2009 年11 月．
加藤雅俊・本庄裕司，「マーケットリーダーシップの変化–日本の製造業に関する実証分析–」，『企業研究』，15 号，65–79, 2009 年8 月．
萩原浩太・西脇雅人・加藤雅俊，「入札談合と基本合意–福岡市造園事件–」，岡田羊祐・林秀弥(編) 『独占禁止法の経済学-審判決の事例分析-』所収，東京大学出版会，2009 年6 月．
松浦寿幸，早川和伸，加藤雅俊，「ミクロ・データによる生産性分析の研究動向–参入・退出，経済のグローバリゼーション・イノベーション・制度改革の影響 を中心に–」，RIETI Policy Discussion Paper 08-P-007，経済産業研究所，2008 年9 月．
丹野忠晋・横田武・宇野貴士・加藤雅俊，「カルテルの実態調査と経済理論分析」，共同研究報告書CR 03-07，公正取引委員会競争政策研究センター，2008 年3 月．
伊藤萬里, 加藤雅俊, 中川尚志,「イノベーション政策の国際的な傾向－サーベイ」，ESRIディスカッションペーパー，No. 186, 内閣府経済社会総合研究所，2007 年6 月.
★英語論文に関しては、Researchページを参照ください．
新聞・雑誌などへの寄稿
インタビュー記事「スタートアップ政策には客観的視点と根拠が必要 関西学院大学経済学部教授･加藤雅俊氏に聞く」週刊東洋経済（2022年10/18号）
東洋経済オンライン版はこちら。
「起業に伴うリスク軽減必須 スタートアップ支援の課題」日本経済新聞「」経済教室（2022年9月29日）.
「スタートアップ創出政策 重要なのは「出口」の整備」週刊東洋経済（2022年6月11日号）.
オンライン版「スタートアップ創出に｢出口｣整備が重要な訳 -- ｢撤退コスト｣の高い日本､開業率は低水準」（東洋経済オンライン「経済学者が読み解く現代社会のリアル」）
「スタートアップの課題（上）研究開発型への支援に重点」日本経済新聞「経済教室」 (2021年5月20日) .
フォースタートアップス株式会社によるプレスリリース.
「スタートアップと経済活性化」(10回連載) 日本経済新聞 「やさしい経済学」(2020年4月17日ー30日).
学会・研究会報告（招待講演含む）
【2014年以降，英語による報告を除く。英語による報告はResearchページを参照ください．】
-「スタートアップ企業の知財戦略」（企業家研究フォーラム共通論題セッション「知的財産と企業家活動」，於・大阪大学中之島センター，2018.7.22）
- 「スタートアップ企業のイノベーション−要因と効果に関する実証研究のサーベイ−」（産業構造・中小企業第118委員会第289回会議, 2018.3.5）
- 「スタートアップ企業の拡大」（財務省財務総合政策研究所「イノベーションを通じた生産性向上に関する研究会」研究会，於・財務省，2017.10.5）
- ``Family Employees and Innovation Behavior of Start-ups: A Family Embeddedness Perspective of Entrepreneurship" (一橋大学イノベーション研究センター・イノベーションフォーラム，2017.7.26)
- ``In-house and contractual R&D of start-up firms: The role of entrepreneurial human capital'' (日本経済学会秋季大会, 於・早稲田大学，2016.9.11)
- ``In-house and contractual R&D of start-up firms: The role of entrepreneurial human capital''（関西労働研究会，於・大阪大学中之島センター，2016年2月26日）
- ``Cooperative R&D and Innovation Performance of Start-ups: Academia or Industry, Patent or Product?,'' 名古屋大学経済学部ワークショップ「ゲーム理論とその応用」，2015.12．4）
- 「雇用の柔軟性とイノベーションの成果：研究開発型スタートアップに関する実証研究」， (日本生産性本部「2015年度経済成長と生産性を考えるコンファレンス～生産性と経済成長および企業成長～」，2015.7.28)
- 「起業家活動とイノベーションに関する実証研究」，（関西ベンチャー学会2015年度第2回講演会, 2015.10.29)
- ``Flexible Labor and Innovation Performance of R&D Oriented Start-ups In Japan,'' (日本経済学会秋季大会, 於・上智大学, 2015年10月11日)
-「起業家の人的資本と開業後のパフォーマンス: 日本のスタートアップ企業に関する研究からの教訓と政策的含意」(第1回アントレプレナーシップ研究コミュニティ研究会, 於・関西学院大学梅田キャンパス, 2014.10.2)
- ``Determinants of quantitative and qualitative employment growth: A comparison between R￡D-oriented and other start-ups,'' (日本経済学会秋季大会，於・西南学院大学，2014.10.12)
- 「アントレプレナーシップの経済学－新事業育成のために何ができるか－」（第7回JUNBA総会, 米国・カリフォルニア州・箱根ガーデン内文化交流センター，2013.5.10）
受賞
- 2015年度第9回企業家研究フォーラム賞論文の部“R&D investment of start-up firms: does founders’ human capital matter?” Small Business Economics 42 (2), 207-220, Springer, 2014
学会・シンポジウム等の組織
- 国際学会Asia Council for Small Business (ACSB)第6回会議, （イイノホール，東京，2018.9.10-13）【サイエンティフィック・コミッティ・チェア】
- 国際シンポジウム「アントレプレナーシップと経済活性化」(関西学院大学大阪梅田キャンパス，2017.5.19）【オーガナイザー，司会】
- 国際ワークショップ ``Tokyo Workshop on Entrepreneurship and Innovation'' (Surugadai Memorial Hall, Chuo University, Tokyo, Japan, 2017.3.16-17)【オーガナイザー，発表】
- 国際ワークショップ ``Osaka Workshop on Entrepreneurship and Innovation'' (Hankyu Terminal Square 17, Osaka (Umeda), Japan, 2010.12.11-12)【オーガナイザー，発表】
- 国際ワークショップ ``One-day conference "Post-entry performance of firms: survival, innovation and growth" (Sanoshoin hall, Hitotsubashi University, Tokyo, Japan, 2009.1.24)【オーガナイザー，発表】